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贰厂骋データ

従业员関连データ

従业员関连基础情报

従业员数

（単位：名） 2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
単体 5,091 5,139 5,235 5,341
连结 21,254 21,948 24,815 26,741

従业员数の内訳（単体）

（単位：名） 2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
マネジメント阶层 2,407 2,460 2,532 1,036
スタッフ阶层 2,438 2,439 2,450 4,042
有期雇用社员 153 140 153 168
受入出向 93 100 99 95
合计 5,091 5,139 5,235 5,341

従业员数の内訳（国内子会社）

（単位：名） 2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
マネジメント阶层 2,024 1,995 2,051 2,248
スタッフ阶层 5,063 5,249 5,648 5,585
有期雇用社员 520 505 544 561
受入出向 219 215 218 218
合计 7,826 7,964 8,461 8,612

従业员数の内訳（年齢別?単体）

（単位：名） 2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
30歳未満 917 877 888 898
30～50歳 2,461 2,373 2,350 2,497
50歳超 1,713 1,889 1,997 1,946

新卒採用者数※（単体）

（単位：名） 2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
住宅営业职 男性 18 39 50 48
女性 3 21 16 13
建筑技術職 男性 27 30 37 43
女性 15 9 18 18
业务职 男性 33 20 25 29
女性 9 10 12 18
一般职 男性 0 0 0 0
女性 1 4 12 10
合计 男性 76 89 112 120
女性 28 44 58 59
合计 104 133 170 179

※4月1日时点での新卒採用者数より算出

雇用

平均年间给与（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
8,723,534円 8,980,817円 9,145,037円 9,318,466円

労働者の男女の赁金の差异（%）

2024年度
全労働者 正规雇用労働者 パート?有期労働者
49.4 65.9 60.4

※1「女性の职业生活における活跃の推进に関する法律」（平成27年法律第64号）の规定に基づき算出

※2当事业年度の男性の平均年间赁金に対する女性の平均年间赁金の割合
「パート?有期労働者」は、正规雇用労働者の所定労働時間で換算した人数を基に平均年間賃金を算出
なお、男女间において同一労働の赁金に差はなく、男女の赁金の差异にかかる主たる要因は、男女间における职种构成の违いによるもの

男女別平均年间给与（単体）

2024年度 マネジメント阶层
（基本给）		 マネジメント阶层
（基本给＋赏与等）		 スタッフ阶层
男性 7,966,116円 12,287,964円 5,173,776円
女性 7,372,668円 11,105,880円 4,004,028円

年间给与の中央値（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
8,730,623円 9,049,536円 9,111,453円 9,243,378円

年间报酬総额の比率（単体）

2022年度 2023年度 2024年度
組織の最高額の報酬受給者の年間報酬総額と、全従業員 （最高額の報酬受給者を除く）の年間報酬総額の中央値を比べた比率（%） 13.00 12.70 10.76

平均勤続年数※（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
男性 17年 17年5ヵ月 17年7ヵ月 17年10ヵ月
女性 11年8カ月 12年 12年 12年

※12月31日时点で算出

离职率※1（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
自己都合离职率（%） 2.4 2.9 2.7 2.5
离职率※2（%） 2.7 3.2 3.1 2.8

※1各年度の退职者数を期初の人员数で除して算出、人员数には役员?受入出向?交流派遣を含まず、関係会社への出向者を含む

※2自己都合退职を含む、定年退职と期间満了は含まない

离职率※1（国内子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
自己都合离职率（%） 6.3 8.1 7.4 7.1
离职率※2（%） 6.4 8.2 7.6 7.5

※1各年度の退职者数を当该年度の4月1日时点の人员数で除して算出

※2自己都合退职を含む

离职率※1（海外子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
自己都合离职率（%） 13.2 12.1 11.9 12.9
离职率※2（%） 16.9 15.5 16.2 17.8

※1各年度の退职者数を期初の人员数で除して算出

※2自己都合退职を含む

ダイバーシティ

女性採用?雇用の状况（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
女性従业员比率※1（%） 22.6 23.1 23.8 24.4
女性新卒採用比率※2（%） 26.9 33.1 34.1 32.8
女性管理职比率※1※3（%） 5.6 6.3 6.8 7.6
  女性上级管理职比率（%） 2.2 2.4 3.2 3.7
  女性一般管理职比率（%） 8.3 8.5 8.8 9.8
事業部門の女性管理职比率※1※4（%） 3.9 3.8 3.2 2.9
研究开発?技術職に占める女性比率※1（%） 11.7 10.5 12.0 13.0

※112月31日在籍人员により算出。関係会社への出向者を含み、役员?受入出向?交流派遣は含まず

※24月新卒入社人数に前年5月～3月の新卒入社人数を加え算出

※3管理职のうち、管理监督者を上级管理职、それ以外を一般管理职としています

※4人事や滨罢、法务等のサポート机能を担う部门は含まない

女性採用?雇用の状况（国内子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
女性従业员比率※1（%） 34.4 33.4 36.1 35.2
女性新卒採用比率※2（%） 35.1 34.6 41.8 45.1
女性管理职比率※1（%） 8.4 8.9 9.4 10.4
  女性上级管理职比率（%） 6.0 6.7 7.2 7.2
  女性一般管理职比率（%） 11.4 11.2 11.6 13.5
研究开発?技術職に締める女性比率※1（%） – 19.2 26.8 20.1

※112月31日在籍人员により算出

※24月1日入社人数により算出

女性雇用の状况（海外子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
女性従业员比率※1（%） 30.0 28.2 28.4 30.1
女性採用比率※2（%） 32.8 39.5 35.7 39.1
女性管理职比率※1（%） 20.9 23.2 25.4 27.4
  女性上级管理职比率（%） – 24.0 19.7 21.4
  女性一般管理职比率（%） – 23.7 28.8 30.0
研究开発?技術職に締める女性比率※1※3（%） – – 24.8 20.6

※112月31日在籍人员により算出

※21月～12月の入社人数により算出

※3技术系资格が必要な部门の中で、资格を所持して业务に活かしている社员

障害者雇用の状况※（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
障害者雇用率（%） 2.38 2.40 2.46 2.6

※特例子会社スミリンウッドピース及びグループ适用会社スミリンビジネスサービスを含んで算出

障害者雇用の状况（国内子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
障害者雇用率（%） 2.04 2.23 2.25 2.3

海外における现地採用率※

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
海外における现地採用率（%） 99.2 99.2 99.2 99.3

※连结子会社が現地で採用し、期末に在籍している従業員を各年度の期末の総従业员数で除して算出

研修と教育

研修受讲时间?研修関连费用（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
従业员1人あたりの研修受讲时间（时间） 13.0 15.5 19.6 20.9
従业员1人あたりの研修関连费用支出（円） 77,473 105,628 116,768 151,877

ワーク?ライフ?バランス

ワーク?ライフ?バランス関连制度の
利用状况（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
育児休业取得者数（名） 男性 62 77 98 100
女性 37 43 43 47
育児休业取得率※1（%） 男性 50.4 49.0 70.0 78.1
女性 108.8 110.3 81.4 102.2
育児休业取得者の復职率※2（%）（女性） 99.1 97.3 94.6 95.0
育児休业復职后の12ヵ月定着率（%）（女性）　 – – 94.1 97.3
短时间勤务制度利用者数※3（名） 83 75 72 92

※1育児休业取得率=当該年度に育児休業を開始した人数／当該年度に子どもが生まれた人数

※2育児休业取得者の復职率=当該年度の復職者／当該年度の復職者+育児休業から復職せず退職した人数

※3育児?介護事由により利用可、短时间勤务制度利用者数と週休3日制度利用者数を加算

ワーク?ライフ?バランス関连制度の
利用状况（国内子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
育児休业取得者数（名） 男性 28 39 33 53
女性 95 80 60 65
育児休业取得率※（%） 男性 28.0 32.8 28.0 45.7
女性 118.8 114.3 96.8 101.6

※育児休业取得率=当該年度に育児休業を開始した人数／当該年度に子どもが生まれた人数

有给休暇取得率（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
有给休暇取得日数（日） 12.3 13.1 13.2 13.2
有给休暇取得率※（%） 64.1 68.4 69.0 68.9

※有给休暇の付与が毎年1月のため、表内の数字は歴年の実绩。有给休暇取得日数を有给休暇付与日数で除して算出

有给休暇取得率（国内子会社）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
有给休暇取得日数（日） 11.2 11.8 11.7 12.7
有给休暇取得率※（%） 59.6 66.6 68.1 69.1

※有给休暇の付与が毎年1月のため、表内の数字は歴年の実绩。有给休暇取得日数を有给休暇付与日数で除して算出

労働安全卫生

労働灾害の発生状况（単体）

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
労働灾害件数（件）※1 2 5 4 3
休业灾害度数率※2 0.19 0.42 0.47 0.31
职业性疾病度数率 0 0 0 0

※1労働者灾害补偿保険法における休业补偿给付対象件数を开示（休业労灾4日以上。休业补偿给付申请中の件数を含む）

※2休业灾害度数=休业1日以上の労働灾害による死伤者数÷延実労働时间数虫1,000,000

労使関係

労働组合の组织率（単体）※

2021 年度 2022 年度 2023 年度 2024 年度
労働组合の组织率（%） 100 100 100 100

※2025年度1月1日现在、対象社员3,949名。対象者の范囲は労働协约で定められている

サステナビリティレポート
2025サイトマップ